作業面照度

作業面照度とは、照明設計や照度測定を行う際に、その空間の明るさを評価する基準となる高さにおける照度のことである。すべての空間で床面を基準にするわけではなく、その部屋で主に行われる作業の高さに合わせて設定される。

例えば、廊下やトイレ、倉庫などは床面での歩行や作業が主となるため、床面（0cm）を作業面とする。一方、事務室や会議室では、椅子に座って机の上で作業を行うため、床面ではなく机の高さを作業面として設定する。これにより、実際に作業する手元の明るさを正確に評価することが可能となる。

照明計画において、作業面の高さは室内の用途によって標準的な数値が定められている。特段の指定がない場合、以下の高さを基準として計算を行う。

床面を作業面とするよりも、机上面を作業面とするほうが光源に近くなるため、同じ照明器具・台数であっても計算上の照度は高くなる。逆に言えば、机上面基準で設計することで、無駄な照明台数を削減し、効率的な配置計画が可能となる。

日本産業規格であるJIS Z 9110「照明基準総則」では、室内の用途や作業内容に応じた推奨照度が規定されている。

精密な製図や電子部品の組立検査など、微細な視覚作業を伴う場合は1000lxから1500lxといった高い照度が求められる。一般的な事務作業やパソコン操作を行うオフィスでは500lxから750lx程度、単純な梱包作業や機械室、廊下といった用途であれば100lxから300lx程度が適正値とされている。

必要以上に高い照度はエネルギーの浪費になるだけでなく、反射によるグレア（まぶしさ）を引き起こし、眼精疲労や作業効率の低下を招く要因となるため、用途に適した照度範囲に収める設計が求められる。

照明設備は、設置直後の新品状態が最も明るく、ランプの経年劣化や器具への埃の付着により、徐々に明るさが低下していく。そのため、照明設計ではあらかじめこの低下分を見込み、一定期間経過後（寿命末期や清掃直前）であっても基準となる照度を下回らないように設計する必要がある。

この将来的な明るさの低下係数を保守率と呼び、JISの推奨照度は、この保守率を考慮した後の維持照度（最低限確保すべき照度）として示されている。したがって、竣工直後の初期照度は、設計上の基準値（維持照度）よりも2割から3割程度明るく計測されるのが正常である。

作業面照度において平均的な明るさと共に重要視されるのが、明るさの均一性を示す均斉度である。部屋の一部だけが極端に明るく、別の場所が暗いといったムラがあると、視線移動のたびに目が順応を繰り返すことになり疲労の原因となる。

JIS規格では、作業面における最低照度と平均照度の比率などを定めており、照明器具の配光特性や配置間隔を調整することで、部屋全体をムラなく照らす設計が求められる。

照度計算の方法や、照明設計の詳細については照度計算の方法と計算式を参照。