電気設備の知識と技術 > 自動火災報知・防災設備 > 誘導灯の設置基準と計画
誘導灯は、避難口と呼ばれる「直接屋外に避難できる扉」や、避難口に通じる通路に設置する、標識を内蔵した箱型照明器具である。建物から避難できる方向を示したピクトグラム、ピクトグラムを照らす照明器具、停電時でも点灯させるための蓄電池を内蔵している。非常時には、誘導灯が指し示す方向を辿っていくことで、安全な屋外に避難できるように設置される。
誘導灯を設計する場合、防火対象物の使用者が安全に屋外避難できるよう、消防法に準拠した間隔や大きさを守って配置しなければならない。誘導灯の設置基準、選定すべきサイズ、表面輝度などが消防法・施行令・施行規則によって厳しく定められているため、法に合致した計画が不可欠である。
誘導灯は「避難口誘導灯」「通路誘導灯」「客席誘導灯」に分類されており、映画館などに用いられる客席誘導灯を除き、避難口誘導灯と通路誘導灯は数多くの業務施設や公共施設に設置されている。小規模な戸建住宅での設置義務はないが、大規模な建築物では建物外部への避難を円滑に行うため、主要な避難通路を通路誘導灯にて避難誘導し、避難口誘導灯で有効な避難口を指し示すことができる。
階段には「階段通路誘導灯」が設けられ、階段が避難用で有ることを示しながら、足元の照度確保が行われる。
コンパクト形誘導灯は、「冷陰極管」と呼ばれる蛍光ランプが使用されていた。冷陰極管はランプ寿命が40,000時間以上と長く、消費電力の面でも蛍光灯と比較して1/3程度まで削減できており、かつ器具を小型化できるため広く普及した。
消費電力の削減だけでなく、長寿命化によりランプ交換頻度の低減が図ることができるため、誘導灯のランニングコストは大幅に削減された。
現在では冷陰極管の代替として、LED照明による誘導灯が普及しており、冷陰極管の誘導灯は生産規模を縮小している。LED光源は、冷陰極管と同等以上の寿命を持ち、かつ冷陰極管よりも消費電力が小さいため、CO2の削減を含め、省エネルギーに貢献できることが注目されている。
一部の照明メーカーでは冷陰極管を光源とした誘導灯の生産を全て中止し、LED光源への切り替えを進めている。
冷陰極管の特徴や仕様については冷陰極管・CCFL照明の特徴を参照。
劇場や映画館、病院、百貨店など、不特定多数が出入りする建物のうち所定の面積を超過した建物には誘導灯の設置義務がある。全階に渡って誘導灯を設置しなければならない。
共同住宅や工場など、不特定ではなく特定の人のみが使用する建物の場合、誘導灯の設置基準が緩和されており、避難困難になりやすい「地階」、消防隊が容易に進入できない「無窓階」、はしご車などでの活動も困難となりやすい「11階以上」の階で、誘導灯を設置しなければならない。
事務所や工場など、防火対象物を使用する人が建物の構造や避難経路を理解している場合、特定防火対象物に該当していなければ、避難する方向や避難扉の位置などを十分理解しているものとされ、誘導灯の設置基準が緩和されて、小型の誘導灯が利用できるなどの違いがある。
ショッピングセンターや劇場・ホテルなど、防火対象物が不特定多数に使用される用途の場合、初めて建物を利用する人も多く、避難する方向を詳しく理解していない。
特定用途の建築物では、「B級」と呼ばれる20cm角の誘導灯を使用しなければならないが、10cm角の「C級」と呼ばれる小型誘導灯を主体に設計して良く、コスト面や意匠上の負担が軽減される。
誘導灯は、設置対象となる防火対象物の用途によって、必要になる面積基準が変化する。「特定用途防火対象物」として規定されている建築物は、災害時の被害が大きくなることが予想される建築物であり、大型の誘導灯を求められるなど、厳しい設置基準が規定されている。
小規模の建築物で、居室の各部分から避難口が容易に見渡せ、識別できるような建築物の場合、誘導灯の設置が免除される。消防法の防火対象物における「無窓階」「地階」ではないことを確認し、建物内の全ての部分から、下記の距離範囲内であれば誘導灯を免除できる。
避難口誘導灯は、直接外部に通じる扉、階段に通じる扉など、開口部に設ける誘導灯である。開口部の上部に誘導灯を設けることで、「この扉（開口部）は安全な場所に続く通路である」ということが明確になる。
避難口誘導灯を設置しなければならない場所は、下記の通りである。避難口誘導灯はその名称の通り、避難口となる扉や開口部の上部付近に設けなければならない。通路に避難口誘導灯を設けるのは消防法違反となる。
誘導灯は、大きさによって「A級」「B級」「C級」に分類されており、より大きな誘導灯は遠方まで視認できるものとして設定されている。従前の誘導灯の形状は、大型・中型・小型の3種類に分類されていたが、旧式の誘導灯は内蔵している照明器具が直管蛍光灯なので、大きな横長形状となっていた。現在は正方形に近いコンパクトな形状になっており、新規に設置される誘導灯はほぼこの形状に統一されている。
避難口誘導灯の種類と、級による有効距離の違いは下記の通りである。B級に限り、表面輝度の違いで「BH級」「BL級」に分類されているが、視認距離の設定は同一とされている。
避難口誘導灯には、避難口を示すだけのピクトグラムと、避難方向とともに避難口を示すビクトグラムの2種類がある。方向表示が併記されている誘導灯は視認距離が短く設定されている。なおC級については10cm角という小さなサイズのため、矢印付きの避難口誘導灯は存在しない。
通路誘導灯は、廊下や階段など「通路」への設置を目的とする誘導灯で、避難口がどの方向にあるかを明示するための誘導灯である。避難口誘導灯に向かって矢印方向を定めるが、避難口誘導灯と同様に、大きさによって視認できるが違うため、法令に準拠したサイズと取付間隔での計画が求められる。
原則として、「どの位置からでも誘導灯が必ず1ヶ所は見えること」という基準で配置する。曲がり角や交差点があれば、その部分に設置して避難口へと誘導を行う。曲がり角や交差点が多数ある場合は、通路誘導灯が非常に多くなってしまうことがある。何度も扉が連続するような場合も同様、複数の誘導灯が必要となるが、最初の一箇所のみとするなど、設置台数の削減についての協議を所轄行政と行うと良い。
居室と廊下をつなぐ出入口や、廊下等に設けられた防火扉のくぐり戸では、避難口誘導灯の有効範囲と、通路誘導灯の有効範囲を合算して有効とできるため、通路裕度等々の台数を少なく抑えられる。屋内から直接地上に通じる出入口、附室の出入口、直通階段の出入口など重要度の高い場所では、避難口誘導灯の有効範囲内に通路誘導灯を設置する必要があり、有効範囲の合算ができない点に注意を要する。
通路誘導灯における、種類と表記による有効距離の違いは下記の通りである。
映画館や劇場は、室内に多くの階段や傾斜路が存在するため転倒しやすく、避難が難しい建築物である。最低限の足元照度を常時確保するため、座席の下部への客席誘導灯の設置が義務付けられている。避難時の最低限照度確保のために用いるものであり、避難口誘導灯や通路誘導灯と違い、映画上映中であっても客席誘導灯の消灯をしてはならないとされている。映画や展示上映などを行う映画館などでは、誘導灯を消したいという要望が多くあり消灯させることが特例的に認められている。しかしながら足元の安全照明まで全て消灯するのは危険であり、避難に使用する最低限の照度を確保しなければならない。
客席誘導灯の基準は「避難のために使用する椅子と椅子の間の通路で、0.2ルクス以上を確保」することが求められる。客席誘導灯は光束が少ないため、0.2ルクスを確保するためには、座席それぞれに客席誘導灯を設置しなければならない。
客席誘導灯の設置については、所轄消防と十分な打ち合わせが必要である。椅子に対して全て設置すれば確実に0.2ルクスを確保できるが、避難に支障がない範囲で、1列ずつ間隔をあけて客席誘導灯を設置することも協議次第では可能となる。間隔をあけて客席誘導灯を設けた場合、部分的に0.2ルクスを下回る可能性がある。所轄消防に対し、照度のムラが認められるか判断を仰ぐと良い。
誘導灯は常時点灯させなければならない防災器具のひとつであるが、建物が完全に無人になる場合、自然光が十分に入るような開口部がある建築物の場合など、所轄行政との協議により誘導灯の消灯が可能とされている。また、プラネタリウムや映画館など、営業形態によって「誘導灯を消灯しなければ、営業上の不利益がある」といった場合、一時的な誘導灯の消灯が認められている。
誘導灯を消灯するには、消灯を行うことが合理的であるかという説明をし、消灯範囲を安全上最低限の範囲に留め、火災時には誘導灯が強制的に点灯するよう誘導灯信号装置を使っての制御を組み込んだ上で消防への協議を行う必要となる。
誘導灯の消灯を強く求められる業態に「映画館」がある。映画館では、映画を上映していないときは誘導灯を点灯状態にし、映画が上映されたときには誘導灯を消灯するといった制御が一般的である。映写機の運転信号によって誘導灯を消灯し、火災信号が供給された場合は映写機停止とともに誘導灯を点灯させる制御を行う。
誘導灯の消灯設計を行う場合「誘導灯が消灯することを客に周知する」「緊急時には誘導灯が点灯する」といった案内表示を行うなど、運用面の配慮も必要となる。
階段または傾斜路に設置する誘導灯は、階段通路誘導灯と呼ばれる。階段の天井面や壁面に電池内蔵の照明器具を設置し、通常時の照度確保だけでなく、避難時の照度や階数表示を照らすことで現在位置の把握が可能となる。
階段通路誘導灯は、誘導灯特有のピクトグラムではなく、避難者に対して「階数」を知らせる設備となる。デザイン的に優れた製品が多いのも特徴で、階段のコーナー部分に取り付けられる器具や、ブラケット形状の製品が多数販売されている。非常用照明の機能を兼用した製品も数多く販売されており、階段通路誘導灯1台で照明・誘導灯・非常用照明のすべてが満足できるため、階段部分て広く採用されている。この場合、消防の認定を受けておらず、非常用照明器具としての機能しかない製品もあるため、選定時には注意を要する。
階段通路誘導灯の設置場所が避難階段の場合、人が使用していない時間にも点灯させたままにするのは省エネルギーの考え方に反するので、人感センサーを組み合わせた調光機能付製品を選定し、明るさを絞って消費電力の低減を図ると良い。センサー付きの製品であれば、人が通った際に人感センサーの信号を受けて100％点灯に切り替わる。
誘導灯は通常時、電力会社の商用電源から電源供給されるが、火災時・停電時であっても点灯しなければならない。
誘導灯の本体内部に蓄電池を設ける方法が広く普及しているが、防災用蓄電池を別の場所に設置し、耐火ケーブルで電源供給する方式の二通りが存在する。通常の設計では、蓄電池内蔵型の誘導灯を採用し、別置の蓄電池から電源供給することはない。
電源別置型の誘導灯は、機器単価が高く、電源内蔵型と比較してコストメリットがない。誘導灯は容易に視認できる場所に設置されるため、吹き抜け上部や高天井など、手の届かない場所に設けられることはない。
「高天井に設置されているので電池交換が困難」といった状況になりにくく、かつ非常用照明のように多数設置されることもないため、誘導灯の電源は原則として内蔵型が採用される。
誘導灯は、火災・停電によって電源が遮断されても、避難が完了するまでの間は点灯を継続しなければならない。誘導灯本体に搭載された蓄電池は、一般型であれば「20分間以上」の点灯を継続できる。
誘導灯を設置する建物が、50,000㎡を超過するような大規模建築物であれば、20分で避難完了するのが困難なため、60分以上の点灯を継続できる「長時間型誘導灯」を採用しなければならない。
長時間型誘導灯の採用が義務付けられた場合であっても、全ての誘導灯を長時間対応とする必要はない。下記の部分に対して長時間型誘導灯を設けるのが一般的である。
誘導灯は、ピクトグラムによって避難口を指し示すものであるが、ピクトグラム以外の機能を付加した特殊な誘導灯も存在する。分類は下記の通りである。
病院や百貨店など不特定多数が使用する施設では、誘導灯本体に点滅装置を付属して、避難口がより明確になるよう対策しなければならない。百貨店などは天井や壁面に多数のサインや看板が設けられ、ライトアップや点滅を駆使した賑やかな演出が行われているおり、誘導灯の位置が早期に視認できないため、点滅機能を付与して「誘導灯の位置がはっきりわかること」が求められる。点滅型の誘導灯を採用できるのは、避難口誘導灯に限られており、通路誘導灯などに点滅仕様は存在しない。
ホテルなどの宿泊施設も規制が厳しく、点滅装置だけでなく、誘導灯本体に音声誘導装置を付属し、避難口がどこにあるかを放送するといった対応が求められることがある。音声や点滅機能の付与された誘導灯は、通常時には一般誘導灯と同様に点灯状態を継続するが、火災などの非常時には避難誘導を促す音声放送を流したり、点滅装置を作動させて、より効果的な避難誘導を図ることが可能である。
誘導灯に音声機能を付与する場合、非常放送設備を用いた避難放送が鳴動している瞬間、非常放送の避難音声の障害となってしまうため誘導灯からの音声を停止させなければならない。
避難階に通じる階段の避難扉に設置する誘導灯を点滅させる場合、もし階段内部に煙が充満していた場合、その階段に避難者を引き込むのは大変危険であるため、点滅を停止させなければならない。
点滅型誘導灯を階段の避難口誘導灯に採用する場合、階段内部に誘導灯停止用の専用感知器を設けて、煙感知器の動作に連動して点滅を停止するよう計画する。誘導灯の消灯・再点灯は、誘導灯信号装置を用いて行う。
大規模建築物では、非常時に建物使用者が避難する時間が長くなるため、一般の誘導灯に内蔵されている20分程度の電池容量では、避難完了前にバッテリーが切れるおそれがあるため、長時間型の誘導灯が求められる。
長時間型誘導灯は、一般の誘導灯よりも大容量の電池を搭載することで、60分以上の点灯を維持できる誘導灯である。通路誘導灯、避難口誘導灯、階段通路誘導灯は、長時間型の製品が販売されている。長時間型誘導灯を設けなければならない防火対象物は下記の通りである。
誘導標識は、誘導灯と同様に、避難口や避難方向を明示するための緑色の標識である。誘導標識は廊下や通路の各部分から、誘導標識までの歩行距離が7.5ｍ以下となる箇所や曲がり角に設ける。非常用照明設備と共に設置することで、避難口誘導灯を免除できるため、防火扉のくぐり戸に使用されることが多い防災設備のひとつである。
誘導標識は、120mm×360mmの横長の長方形であり、接着剤やテープを用いて壁面に貼り付ける。通路を示す標識と、避難口を示す標識があり、誘導灯と同様に、法的基準に準拠した位置に貼付しなければならない。
避難口誘導標識は緑地に蓄光シンボル、通路誘導標識は蓄光地に緑シンボルで表示されている。誘導標識は、日本消防設備安全センターの認定を受けたものが使用可能である。
誘導灯の配置は、避難や消火活動を優先する「消防」の視点からすれば、より目立つところに設置すべきものである。対して、建物や空間をより美しく見せたい「意匠デザイン」の支店では、誘導灯は邪魔な存在であり、できるだけ目立たない位置に計画したい。
設備設計者は、消防的視点と、意匠デザインの視点の両面を満足する方法を提案しなければならない。誘導灯本体の形状は、薄型や埋込型があり、いくつかの選択肢がある。意匠デザイナーや、施主の意向に対し、誘導灯の形状が満足するか事前に確認しておくと良い。防災の視線を優先し、デザイン性に配慮しない配置や器具選定は、できる限り避けなければならない。
最大の大きさであるA級誘導灯は、非常に高い視認性を持つ大型誘導灯であり、40cm角の極めて大きな形状となっている。極めて長距離に渡り、1台の誘導灯で満足するため、コスト面でのメリットが大きい。しかし意匠性が極めて悪く、強い光を放つ誘導灯は工場や倉庫など、意匠性を優先しない建築物でのみ採用すべきであり、住宅やオフィスビルなどには適していない。
所轄消防によるが、高天井部分に誘導灯が付くのを嫌い、低い位置まで吊り下げることを要求されることがある。誘導灯を天井面近くに設置すると火災時に発生した煙が天井に滞留し、誘導灯が煙に巻かれて見えなくなる。
高い天井の空間において、誘導灯を低い位置まで吊り下げると、本体の不安定感が増し、空調機などの風で誘導灯本体が揺らいでしまう。誘導灯に振止めワイヤーなどを施すと、天井面にワイヤーが多数見えることになり、意匠性を損ねる。
誘導灯を吊り下げ長さを一定寸法で統一し、振れ止めが不要な吊り下げ高さに押さえつつ、煙に誘導灯が巻かれない高さとして、消防との協議をまとめることを設備設計者に求められる。天井面に誘導灯を直付して良いという消防解答を得れば問題ない。
天井面を使わず、誘導灯を壁付けにしてしまうのも手法の一つである。天井面に施工が難しいのであれば、床埋込型の誘導灯を使用するという方法もあるが、床の欠損に対しての開口補強など、構造体を補強するコストアップが発生するため、構造設計者への確認も必要である。
細い廊下であれば、誘導灯は左右どちらかの壁側に寄せ、片面型器具を設置する。細い廊下の中央に両面型誘導灯を付けても、誘導灯の端部しか見えないため矢印方向が視認できない。
廊下は天井が低くなりがちなので、廊下の中央部に誘導灯があると、運搬物が接触するおそれが高くなる。ホテルなど、廊下の天井高さが低い空間で、廊下中央部に誘導灯があると、頭をぶつけるおそれがあり危険である。できるだけ端部に寄せるのが安全である。
