予備配管
将来の増設と事故復旧への備え
予備配管は、建物竣工後の電気設備や通信設備の増設、あるいはケーブル事故発生時の配線更新を円滑に行うために、あらかじめ敷設しておく空の配管である。電力ケーブル用、電話・LANなどの弱電用として、地中埋設やコンクリートスラブ内、天井裏などに先行して施工される。
建築物の運用開始後、新たなケーブルを敷設しようとしても、壁や床が仕上がった状態では配管を通すことが物理的に困難である場合が多い。露出配管となれば美観を損なうだけでなく、配線ルートの確保に多大なコストと時間を要する。予備配管を計画的に設けておくことで、建物の資産価値を維持しつつ、将来のライフスタイルやテナントの変更に柔軟に対応可能なインフラを構築することができる。
高圧引込における管径選定とリスク管理
予備配管の設計において重要な技術的判断は、管径の選定にある。特に高圧引込ケーブル用の予備管については、原則として本設配管と同一サイズを選定するのが鉄則である。これは、高圧ケーブルに地絡事故などが発生した場合の復旧作業に直結するためである。
万が一、本設の高圧ケーブルが絶縁破壊を起こした場合、建物は全停電となる。復旧にはケーブルの張り替え（抜き替え）が必要となるが、事故を起こしたケーブルを引き抜いて新しいケーブルを入れる作業は長時間を要する。もし同径の予備配管があれば、直ちに新しいケーブルを予備管に入線し、端末をつなぎ変えるだけで送電を再開できるため、停電時間を最小限に抑えることができる。ここで予備管のサイズをコストダウンのために小さくしてしまうと、所定のケーブルサイズが入らず、迅速な復旧が不可能となるため、リスク管理の観点から推奨されない。
呼び線の入線と通信インフラへの対応
予備配管を施工する際は、後からケーブルを引き込むためのガイドとなる呼び線（リード線）をあらかじめ管内に入線しておくのが標準的な施工要領である。管路の両端で脱落しないよう結んでおき、用途表示をしておくと良い。
呼び線に使用される材質は主に以下の3種類に大別され、それぞれのメリットとデメリットを考慮して使い分ける。
- ポリエチレン製（PET/PE）：非常に軽量であり、絶縁性に優れている。単線タイプや撚り線タイプがあり、摩擦が少なく柔軟性が高いため、住宅配線などの短距離・小径管（φ16～φ22程度）に適している。ただし、剛性が低いため、長距離の配管では押し込む力（直進性）が伝わりづらく、管内で曲がってしまい先端まで到達しない「座屈」を起こすおそれがある。
- ナイロン製：表面の摩擦係数が低く滑りが良いため、曲がりの多い配管や、既にケーブルが入っている管への追加配線に適している。樹脂製でありながら引張強度も高いが、吸湿性が高く、水分を含むと若干膨張して剛性が低下する特性があるため、保管環境や水気のある管路での使用には注意を要する。
- スチールワイヤー製：鋼鉄製であり、極めて高い引張強度と剛性を持つ。押し込む力がダイレクトに伝わるため、長距離配管や重量のある太物ケーブルの引き込みに最適である。形状には平型（フラット）や撚り線があり、現場で最も信頼性が高いが、金属製であるため導電性がある点に最大の注意が必要である。
特に近年では、オフィスのレイアウト変更や、Wi-Fiアクセスポイントの増設、光回線の引き込みなど、通信設備の変更頻度が高くなっている。壁内や天井裏に予備配管と呼び線が確保されていれば、内装を解体することなくスムーズに通線工事が可能となる。設計段階では予備配管の設置により建設コスト（イニシャルコスト）は増加するが、将来の改修コスト（ランニングコスト）を大幅に低減できるため、費用対効果を十分に検討した上で計画することが望ましい。
