漏電リレー
漏電の検出と警報信号の出力
漏電リレーは、電路の対地絶縁抵抗が低下した際に発生する漏洩電流（地絡電流）を検出し、外部へ警報信号を出力するための保護継電器である。漏電遮断器（ELB）と混同されがちであるが、ELBが検出から回路遮断までを一体で行うのに対し、漏電リレーはあくまで「検出と信号出力」のみを担う点が異なる。
検出には、電線束を貫通させた零相変流器（ZCT）を用い、行きと帰りの電流差（ベクトル和）を監視することで漏電の有無を判断する。配線や電気機器の絶縁劣化、水濡れなどによる地絡事故は、水回り機器に限らず幹線ケーブルや照明器具でも発生しうる。
電灯分電盤の主幹などで、漏電発生時に即座に全回路を停電させてしまうと、照明が消えてパニックを招くなど二次的な被害が予想される場合、漏電リレーを採用して「警報のみ」を発報させ、停電を回避しつつ管理者に異常を知らせる運用が選択される。
遮断器との組み合わせによる保護協調
漏電リレー単体では回路を遮断できないため、地絡発生時に電路を開放したい場合は、電圧引き外し装置（SHT）や不足電圧引き外し装置（UVT）を取り付けた配線用遮断器（MCCB）、あるいは電磁接触器（MC）と組み合わせてシーケンスを構成する必要がある。
この方式の利点は、回路設計の柔軟性が高いことにある。例えば、漏電遮断器では感度電流や動作時間が固定されているものが多いが、漏電リレーであれば、感度電流（Io）や動作時間（To）を任意に調整できる製品が多く、下位のブレーカーとの保護協調（時限協調）を取りやすい。また、漏電発生から一定時間経過しても復旧しない場合のみ遮断するといったタイマー制御や、遠隔監視盤へ移報を出力するなど、施設の管理体制に合わせた高度な制御が可能となる。
漏電火災警報器と法的規制
高圧受変電設備においては、消防法に基づく「漏電火災警報器」として設置されるケースが多い。これは元来、ラスモルタル造の建築物において、漏電による火花が金網（ラス）を発熱させ火災に至るのを防ぐために義務付けられた設備であるが、現在では一般的な鉄筋コンクリート造の建物であっても、電気火災の未然防止を目的としてキュービクル内に設置されるのが一般的である。
漏電火災警報器として認定された製品は、受信機本体、変流器（ZCT）、音響装置（ブザー）がセットで検定に合格しており、総務大臣への届出と型式適合検定を経ている。そのため、現場で勝手にブザーを停止する改造を行ったり、認定品以外の部品と組み合わせたりすることは、消防法違反となり制限されている。
