ZEBとは？日本の建築物エネルギー自立度評価の基準と進化

　2024.1.20

ZEBとは

ZEBとは、エネルギー自立度が極めて高く、年間の一次消費エネルギー消費量の収支がゼロとなった建物を示すものである。「Net Zero Energy Building」の略称であり、建物自体のエネルギーを削減する「省エネ」、その上で太陽光発電などによる「創エネ」を組み合わせて、賞味のエネルギーをゼロにした建物のことである。

ZEBは、建物由来のエネルギー空調や照明、給湯など「建物由来」のエネルギーを評価するものであり、建物利用者が用いる電算装置やOA機器、サーバーマシン、スマートフォンの充電などは建物由来ではないため、省エネルギー計算から除外される。

また、工場生産や研究開発を行うために用いる電力も、建物由来ではないため除外となる。このため、ZEBを達成した建築物であっても「電気代がゼロ」ということにはならないことに注意が必要である。ゼロエネルギーという単語から、まったくエネルギーが消費されない建物であるように誤認しないよう、十分な説明が必要である。

達成状況に応じた4段階のZEB評価

ZEBは一次消費エネルギーがゼロであることが求められるが、その達成状況によって4つのシリーズが定義されている。ZEBを達成するための基本的考え方に「創エネだけでZEBを達成することは評価対象にならない」というルールがあるため注意を要する。まずは建物性能を十分省エネにすることで、そもそも建物が消費するエネルギーを小さく抑える事が重要であり、エネルギーを浪費しつつも、太陽光発電などを大量に設置しているからゼロエネルギーである、ということは評価対象にならないという考え方である。

そのため、ZEBを達成する建築物を設計する場合、まずは建築物の一次消費エネルギーを、ベンチマークとなる基準建物の50％まで削減する必要がある。この時点で、ZEBを達成するための準備ができたということを示し「ZEB Ready」の評価が得られる。

建物のエネルギーのうち、基準建物が消費すると予測されるエネルギーと、設計した建物が消費すると予測されるエネルギーの比率は「BEI : Building Energy Index」として評価され、数値が小さいほど省エネルギーな建物であると判断できる。ZEBを達成するためには、建物性能のみでBEI=0.5以下とする必要があり、その上でBEI=0にすることが条件となっている。

ZEB

ZEBはその名称の通り、一次消費エネルギーが賞味ゼロとなる最高水準の省エネルギー建築物である。一次消費エネルギーを基準建物の50％まで削減することで大幅な削減が図られていることを前提に、太陽光発電等の創エネによってエネルギーをゼロとするものである。省エネルギー計算で算出される「BEI」はゼロとなり、建物由来のエネルギーは完全に削減されているものと評価される。

注意として、ZEBを達成した建築物であっても、建物由来ではないエネルギーとしてサーバーやOA機器などが加算されるため、消費電力や電気代がゼロであることを示すものではない。

Nearly ZEB

ZEBに近い状況まで、一次消費エネルギーが削減できているものとしてNearly ZEBという評価がある。建物性能を50％以上向上させBEI=0.5以下としていることを前提に、創エネによりBEI=0.25以下まで削減することで達成となる。

75％削減ということで、一次消費エネルギーを基準建物の25％以下まで低減したことで、ZEBに近い建物として一定の評価を受けるものとされている。

ZEB Ready

ZEBを検討するための基礎的な性能として、建物の断熱性能を高めることで、基準建物の一次消費エネルギーを半分にすることがスタートとなる。ZEBやNearly ZEBなどを評価するための最低限の基準であり、まずはこの性能を満足することが必要となる。この基準では「創エネ設備」の有無は関係ないものとされる。

前述のとおり、ZEB Readyを達成していない建物はZEB・Nearly ZEBのいずれも評価対象外となるため、設計するに際してはZEB Readyを取得するだけの断熱性能の向上、高効率空調の選定、照明制御の見直し、給湯システムの見直しなどを実施し、一次消費エネルギーを低減させてZEB Readyを目指さなければならない。

ZEB Oriented

大規模建築物などにおいては、太陽光発電設備を設置できなかったり、その用途上どのような措置を講じてもZEB Readyを取得できないという事態になることもあり得る。事務所や学校、工場などは40％以上、ホテルや病院、百貨店、飲食店などは30％以上の一次消費エネルギー削減に留まったとしても、さらなる省エネルギーの未評価技術を導入することが確認できれば、ZEB Orientedという評価を得ることができる。

ただし、小規模建築物ではZEB Orientedの採用はできないよう定められている。建築物全体の延床面積が10,000㎡以上であることが求められるため、小規模な施設ではZEB Orientedの採用検討そのものが不可能である。